なるべくなら費用処理して将来にツケを残したくない。
これは経営者の常である。
しかし、状況によっては、資産科目も役立つ。
ソフトウェアパッケージの開発提供を前提にすると、そこにかけた費用は、ソフトウェア仮勘定に入れて、完成時にソフトウェアとして資産処理する。減価償却は将来へのツケのようなものなので、できれば、その時に費用として処理したいのだが、、、。時に先送りしたい（笑
税務的に説明が問題ないことが条件である。
その税法の前提もあるが、企業の体質も垣間見られる処理科目である。
で、ソフトウェアの件だが、ソフトウェアは資産として償却対象になるが、本当に資産かというと、個人的には疑問符がついてくる。金型とは違うわけだ。
言い換えれば、再利用性など低いものばかり。マテリアル・ノウハウは、個人の頭のなかにあるからだ。
誰が他人の書いたコードを解析してまで使うのだろうか？
25％、30%の流用度ならゼロから自分で作るのが技術者。
こんなのは資産じゃない。
だから、この科目の金額が大きい会社はツケを先送りしている可能性がある。
もちろん、弊社はピッコロだから、関係ないのだが。
本当に資産価値の高い資産をもてるようになりたいわけだ。いつの日か。
